OTDワークショップ
組織の見えない構造に気づく、体験型のプログラム。「なぜ自分は今の立場にいるのか」を、講義ではなくゲームと対話を通じて構造的に捉え直します。
OTDワークショップとは、グループ対抗のゲームを通して、多様な構成員を包摂する組織づくりにおいて鍵となる視点を体感することを目的とした、企業向けのダイバーシティ研修プログラムです。東京大学で実施した授業をベースに開発されました。
こんな詰まりに、有効です
- DEI研修や啓発イベントは実施したが、現場の意思決定や会議のあり方が変わっていない
- 管理職層に「マイノリティの話」として処理され、自分ごと化されない
- マイノリティ支援だけでは組織文化が動かない
- 無意識のバイアスや特権性を、講義ではなく体感として理解してほしい
- 人的資本経営の文脈で、DEIを組織変革の起点として位置づけたい
3つの特徴
1. 「情報の追加」ではなく「認識の揺らぎ」を起こす設計
知識を足すだけでは、組織は変わりません。OTDワークショップは、ゲームと対話を通じて参加者自身に「自分もこの構造の中にいたのか」という揺らぎを起こします。AI時代にAIには代替されにくい、体験の場です。
2. マジョリティ側にこそ、届く
多くのDEI施策は「関心のある人だけが参加する」問題を抱えます。OTDは、関心が薄い人・自分は関係ないと思っている人を入口に立たせる設計です。マジョリティ側の意思決定者に、静かに刺さります。
3. 東京大学の研究知見ベース × 30社以上の実装知
東京大学大学院教育学研究科附属バリアフリー教育開発研究センターでの研究に、業界横断30社以上での実装知が積み重なった設計です。業種・規模に応じたカスタマイズも可能です。
組織変革の「レディネス」を整える入口として
OTDワークショップは、単体で効くだけでなく、次の大きな変革の前段として組み込む使い方もされてきました。
組織統合、部門再編、DXに伴う文化変容、経営理念の再定義——こうした大きな変革の場では、正しいテーマや美しい資料だけでは対話が動きません。参加者一人ひとりに、次のような感覚が育っていることが必要です。
- 自分の当たり前を、問い直してみようとする姿勢
- 相手の背景に、耳を澄ませてみようとする姿勢
- 違和感をなかったことにせず、場に置いてみようとする姿勢
この 「受け取る準備」=レディネス を場全体に育てることが、その後の変革プロセスの深さを大きく左右します。
130人を超える組織変革のワークショップを行う前に、参加者全員にOTDのワークショップを体験してもらっていました。それは単なる事前研修ではなく、参加者の「受け取る準備」を整える時間でした。その経験があったからこそ、その後の対話の深さが変わったのだと思います。
OTD認定講師(現場からの手記)
詳しくは、コラム 「OTDで培った力は、組織変革の現場でも生きている」 をご覧ください。
対象者・実施形式
| 対象者 | 経営層/管理職/全社員/DEI推進担当者 |
|---|---|
| 標準人数 | 20〜40名(10名単位で柔軟に調整可) |
| 標準時間 | 半日(3時間)/1日(6時間) |
| 実施形式 | 対面/オンライン/ハイブリッド |
| 言語 | 日本語(英語版についてはご相談ください) |
標準プログラム構成(半日版の例)
- イントロダクション(15分):本日のゴール・ルール説明
- 体験ゲーム(90分):グループ対抗形式でゲームを実施
- 振り返りディスカッション(45分):体験を通じて気づいたことを共有
- レクチャー(30分):OTD・Nモデル・無意識の特権の理論的背景
- 自社へのアクション設計(30分):明日からの一歩を言語化
期待できる効果
- マジョリティ側の参加者が、組織の構造的不均衡を「自分ごと」として理解する
- DEI施策の必要性について、社内の共通言語が生まれる
- 人事・現場・経営層の間の対話が促進される
- 具体的なアクションアイテムが現場から生まれる
参加者の声
講義型では届かなかった層に、ようやく届きました。
人事責任者(製造業/50代)
ゲームの後の沈黙が、いちばん雄弁な研修でした。
DEI推進室長(IT/40代)
経営会議でDEIが「経営課題」として議論されるようになった。
役員(小売/50代)
導入事例
業種・規模に応じた導入事例をご紹介しています。
導入までの流れ
- お問い合わせ:フォームより目的・規模・実施希望時期をお知らせください。
- ヒアリング:30〜60分のオンライン打ち合わせで、貴社の課題を伺います。
- カスタマイズ提案:貴社の課題と目的に合わせたプログラム設計をご提案します。
- 実施準備:参加者への事前案内、当日の運営体制を整えます。
- 当日実施・フォロー:ワークショップを実施し、終了後はアクションプラン化を支援します。