FAQ
よくある質問
OTD普及協会、各プログラム、企業研修の導入に関するよくある質問を8カテゴリ・35問にまとめました。
1. OTD普及協会について
一般社団法人OTD普及協会は、東京大学大学院教育学研究科附属バリアフリー教育開発研究センターと連携し、組織変革のためのダイバーシティ（OTD）を企業に普及する団体です。
東京大学大学院教育学研究科附属バリアフリー教育開発研究センターをアカデミック・パートナーとし、星加良司教授が当協会の理事を務めています。研究知見をプログラムに反映しています。
代表理事は青砥 一浩です。組織開発・人材育成の実務知見と、研究知見をつなぐ役割を担っています。
一般社団法人として活動しています。運営に必要な対価は事業活動から得ますが、利益の最大化ではなく、OTDの社会実装を目的としています。
製造業・IT・人材・小売・NPOなど30社以上が参画しています。詳細は参画企業・団体ページをご覧ください。
2. OTD・Nモデル・独自概念
OTDはOrganizational Transformation by Diversityの略で、「組織変革のためのダイバーシティ」を意味する独自概念です。詳細はOTDとはのページをご覧ください。
Nモデルは、組織変革の流れをN字型に表したフレームワークです。採用→価値観変容→働きやすい職場→経営成果の4段階を扱います。詳細。
障害を個人の機能ではなく社会の側にあるバリアの問題として捉える考え方です。OTDはこの視点を組織に応用しています。詳細。
マジョリティ側の人が、本人も気づかないまま享受している有利な条件のことです。OTDではこの気づきを推進の出発点とします。詳細。
アンコンシャスバイアス研修は個人の認知の歪みに焦点を当てます。OTDはマジョリティの特権という構造的視点も扱う点で、より組織変革寄りの設計です。
3. OTDワークショップ
ゲーム形式の体験を通じて、組織内の不均衡や無意識の特権を構造的に理解します。詳細はワークショップページをご覧ください。
経営層・管理職・全社員・DEI推進担当者など幅広い対象に対応します。階層・職種ごとに最適化したバージョンをご用意しています。
はい。オンライン版は専用設計で、対面版とほぼ同等の効果が確認されています。
標準は半日（3時間）または1日（6時間）です。目的に応じて短縮版・拡張版もご相談可能です。
標準は20〜40名ですが、10名規模からの実施も可能です。100名規模の場合は複数回または複数ファシリテーターで対応します。
参加者へのリマインドメール送付と、当日の会場設定（対面の場合）またはZoom等の準備（オンラインの場合）です。詳細は事前打ち合わせでご案内します。
4. OTD研究会
DEI推進担当者・実践者が、他社と継続的に学び合いながら、最新知見と実装ノウハウを深めるためのプログラムです。
企業のDEI推進担当者、人事、経営企画など、組織内でDEIを推進する立場の方が中心です。コンサルタント等の参加もご相談ください。
標準は半年〜1年（全6回程度）です。各セッションはオンラインまたは対面で実施します。
可能です。複数名参加の場合は割引制度の設定もご相談可能です。
はい。研究会修了者向けのアルムナイネットワークがあり、継続的な情報交換や最新知見のアップデートを共有しています。
5. OTD認定講師制度
自社内でOTDワークショップを実施できる権利が得られます。社内で内製化したいDEI研修を、OTDメソッドで実施できるようになります。
企業内研修担当者・DEI推進担当者・人材コンサルタントなどが対象です。研修ファシリテーションの基本経験があると望ましいですが、必須ではありません。
理論理解の口頭試問と、模擬ワークショップの実技評価で構成されます。詳細はカリキュラムの最終モジュールで案内します。
認定講師には継続的なアップデート研修への参加をお願いしています。詳細運用ルールは現在整備中です（[要運営確認]）。
受講料は[要運営確認]です。法人単位の受講には団体割引がございます。お問い合わせください。
6. 企業研修の導入
お問い合わせから実施まで、最短で4〜6週間程度です。カスタマイズの度合いによって前後します。
はい。基本設計は共通ですが、業界・規模・組織課題に応じて事例やワークの設計をカスタマイズします。
あります。経営層向けには、戦略討議の文脈に組み込んだ短時間版を別途設計しています。お問い合わせください。
[要運営確認] 現在は日本国内が中心です。海外拠点での実施は、言語・文脈の翻案も含めて個別にご相談ください。
7. 費用・実施形式
対象人数・実施時間・形式（対面／オンライン）により異なります。具体的なお見積もりはお問い合わせからご依頼ください。
はい、企業の経理処理に合わせて請求書発行に対応します。
実施日の30日前までは全額返金、14日前までは50%、それ以降は実費精算が基本です。詳細は契約時にご案内します（[要運営確認]）。
8. 参画・問い合わせ
OTDワークショップ・研究会・認定講師制度のいずれかに参加された企業様を、参画企業として登録しています。詳細はお問い合わせください。
お問い合わせフォームの「取材・講演依頼」から、媒体名・締切・内容を添えてご連絡ください。